日本が好きな人のブログ

国籍法改正案に必要不可欠なDNA鑑定の要件化

昨日、多くの日本国民の意思に反し、国籍法改正案が衆院を通過しましたが、国籍法改正案・外国人参政権・人権擁護法案などを推進している人たちは、日本国民が、「首相や政治家なんて誰がなっても同じだって」と言う具合に、無関心になったり、自暴自棄になったり、あきらめたりすることを、静かに待っていると思われるゆえ、日本人は、さらに声を大にして、自己の意思を積極的に表明し、対抗・抵抗する必要があります。

米国人などと比べても、日本人は控えめで大人しく、それは日本人の美徳の１つでもありますが、われわれ日本人は、自己の意思を表明すべきときは、もっと声を大にしたほうが良いかと思います。

それはそうと、国籍法改正という極めて重大な問題をほとんど報じない日本のマスコミ、特に地上波テレビは末期的ですね。

参議院での審議採決はこれからなので、日本人の意思を議員さんたちへ可能な限り伝えましょう。

参議院　法務委員会：

松村龍二（自民） info@ryuji-m.net
青木幹雄（自民） http://www.3in.ne.jp/jimin-shimane/kokkaigiin/aoki_mikio.html
秋元司（自民） http://www.akimoto-web.jp/opinion.html
舛添要一（自民） http://mipe2.aa0.netvolante.jp/fmi/xsl/koushiki/inquiry.xsl
丸山和也（自民）http://maruyama-kazuya.com/inquiry/index.html
山崎正昭（自民）

千葉景子（民主） http://cgi.routeone.jp/cgi/form.cgi
松岡徹（民主） http://www.matsuoka-toru.jp/　の「お問い合わせ」
小川敏夫（民主）info@ogawatoshio.com　
川上義博（民主） http://www.kawakamiyoshihiro.com/cgi/mail1/index.html
今野東（民主） azumaru@k-azuma.gr.jp　
鈴木寛（民主）info@suzukan.net　
前川清成（民主） maekawa@maekawa-kiyoshige.net　
松浦大悟（民主） http://www.dai5.jp/mailform.php

仁比　聡平（共産）
近藤正道（社民）
江田五月（無所属） http://www.eda-jp.com/　　　
satsuki@eda-jp.com　
山東昭子（無所属） akiko_santo01@sangiin.go.jp

ＦＡＸは避けて、メールで要請してください！！

もし、国籍法改正案が、参院も通過し、最終的に成立したときは、欧米諸国で行われているDNA鑑定を義務化するよう、引き続き日本政府や法務省に働きかけ、真の国籍法改正を促します。

あと、国籍法改正案のほかには、下記の「議案の一覧」で、さまざまな法案を確認できます。

第170回国会　議案の一覧

たとえば、

163回提出　14番　衆議院で審議中
「永住外国人に対する地方公共団体の議会の議員及び長の選挙権の付与に関する法律案」（外国人に地方参政権を与える法案）

164回提出　27番　衆議院で審議中
「国立国会図書館法の一部を改正する法律案」（GHQ史観を法的に固定化する法案）

上記２つは特に要注意。議員の先生方には、議会に上がっている諸法案を、是非とも、日頃から確認していただきたいと思うしだいです。

今回の国籍法改正案は、性善説に依拠した意思主義の日本では、悪用される可能性が大きいゆえ、廃案が望ましいですが、少なくとも、付帯決議として、欧米諸国のように、DNA鑑定は認知の必須要件にすべきだと、私は強く思います。日本の文化慣習にDNA鑑定は馴染まないといった主張には、確たる説得力を感じません。

かつて外国人移民受け入れを進め、国家の根幹までが脅かされるほどの社会的文化的政治的混乱に陥っている欧州各国の事例に鑑みて、文化・思考様式・感性・行動様式が日本人と大きく異なる「新たな日本人」が、日本人口の１割を超えるとき、日本という国家は、本来の日本人の国益に反するようなかたちで、本質的な変容を遂げ、「日本は日本でなくなる」と言っても過言ではないと思われます。

しかも、日本の場合は、スパイ防止法も無く、反日教育を施している国家群に囲まれているといった事情があるゆえ、欧米諸国以上に、治安悪化・凶悪犯罪増加・人身売買・社会保障費増大など、日本社会が大きく混乱するのではないか。

文化社会経済のみならず、政治的にも日本が乗っ取られるに等しいと言っても決して大袈裟ではなく、自意識過剰などでもないでしょう。

欧州各国の現状から考えても、国際化とは国益・文化・宗教などの激しいぶつかり合いに他ならず、安易な移民受け入れ政策は、移民も日本人もどちらも不幸にする可能性が大きく、日本の未来に取り返しの付かない大きな禍根を残すことにつながるであろうと。

欧米諸国と同じく、日本においても、DNA鑑定は「認知」の絶対条件の１つにすべきである、そう思わざるを得ません。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名を通じ、今後も国民の意見を反映させましょう。署名数は、現時点で２万５千を超える勢いです。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名

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国籍法改正案が衆議院を通過

国籍法改正案が衆議院を通過

少なからず問題点が指摘されている国籍法改正案は、多くの日本国民の意思に反し、衆議院を通過してしまいました。

そのときの模様は、衆議院TV・11/18の本会議・河野洋平(衆議院議長)の動画で観ることができます。

質疑応答は、11月18日法務委員会「国籍法改正法案（170国会閣9）」で観ることができます。

大半の日本国民や多くの国会議員が法案内容を詳しく知らないまま、国籍法改正案が衆院を通過し、参院に送付されたので、国籍法改正が今国会で成立する見込み大です。

罰則は、認知・国籍付与・戸籍という３段階における公正証書原本不実記載などの併合罪として、最大、七年六ヶ月以下の懲役、または、百二十万円以下の罰金ということですが、「自分の子でないと知っているけれど自分の子として育てたい」という父親の意思を広く認める「意思主義」の日本では、「意思」が最優先される以上、実際問題、取り締まるのは困難だと思われます。

父親に認知の意思があれば、DNA鑑定や女親との性的関係は不要なので、例えば、日本人の多重債務者やホームレスが「中国の恵まれない子供を認知して自分の子にした」といえば、偽装ではなく、合法かつ有効です。

また、外国人の誰か一人が日本に帰化した場合、その元外国人は、新たな日本人として、認知を繰り返し、ネズミ算的に日本人を増やすことも可能になります。

なぜ、ヨーロッパ諸国で行われているDNA鑑定を、日本は義務化しないのでしょう。

もし、DNA鑑定が人権侵害や外国人差別だとするなら、欧州諸国は人権侵害・外国人差別国家ばかりということになってしまうはずですが、ヨーロッパ諸国でDNA鑑定を採用している国は、11か国あります。

認知のための親子関係証明にDNA鑑定を採用するのは、かつて移民受け入れを進めた欧州諸国にとって、人権侵害や外国人差別などではなく、「認知」に必要不可欠な条件であるという認識が一般的です。

フランスにおける2007年移民法　―フランス語習得義務からDNA鑑定まで―
http://www.ndl.go.jp/jp/data/publication/legis/237/023702.pdf

米国など移民国家が成り立っているのは、自国への強い忠誠誓約の精神があるからですが、一方、国家意識が薄く、スパイ防止法も無く、拉致問題や竹島問題なども解決しておらず、反日国家に囲まれている日本は、置かれた国際情勢がだいぶ異なります。

このまま国籍法改正案が成立した場合、多民族共生・多文化共生社会という美名の下、新たな日本人がどんどん増え、日本人の仕事が徐々に奪われていき、人権擁護法案・移民1000万法案・外国人参政権とった法案も、なし崩しに成立するようなことになりはしないか。

さらに、二重国籍まで認められることになったら、近い将来、日本に居住している自国民を保護するという名目で、人民解放軍など外国軍隊が日本に侵攻し、皇室も軽視され、日本自治区になってしまうといった事態も、荒唐無稽な想像ではないでしょう。

性善説に基づいた「意思主義」は、悪用される可能性が大きいので、DNA鑑定は最低限必要です。ヨーロッパ諸国で行われているDNA鑑定を、なぜ日本は義務化しないのか。

今日の法務委員会「国籍法改正法案（170国会閣9）」審議を動画で全て観ましたが、法務省のDNA鑑定否定の論拠は説得力を欠いていると私は認識します。

少なくとも、DNA鑑定の義務化は必要不可欠ではないでしょうか。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名を通じ、今後も国民の意見を反映させましょう。署名数は、現時点で２万４千を超える勢いです。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名

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緊急拡散【偽国籍改正案】手続で止める方法 (水間政憲)

緊急拡散【偽国籍改正案】手続で止める方法 (水間政憲)

皆様、動画サイトは２日間だけで３万数千件のアクセスになっているようです。最後の最後にお願いして頂きたく、手続きに関する矛盾点と対策を列記します。衆院法務委員会で，まだ、採決が行われていない「国籍法一部改正案」が、■本会議で緊急決議■することになったことは、大島理森自民党国対委員長のところに、衆院法務委員会自民党から持ち込まれたからです。一般的にその責任者は、塩崎恭久筆頭理事になるでしょう。大島理森国対委員長は、この法案の危険性をよく理解していないと思われます。また、自民党総裁選麻生候補推薦人代表の島村宜伸自民党代議士会会長も、同じような状態だと推察できますので、お願いの FAXをして頂けると幸いです。

そして、これは難しいことかも知れませんが、１８日１３時から本会議場で「議長ー…」と発声する呼び掛け人の、谷公一議員が「国籍法一部改正案」と発しなければ、採決されません。谷議員にお願いするのも一案です。本来これほどの重要法案は、法務委員会で採決された後に、各議員にプリントが配られ、２〜３日後に本会議で採決されることが普通です。

今回の件は異常中異常です。ジャーナリスト水間政憲。転載フリー。

＜FAX番号＞
大島　理森 0 3 - 3 5 0 2 - 5 0 8 2
塩崎　恭久　0 3 - 3 5 0 8 - 3 6 1 9
島村　宜伸　0 3 - 3 5 0 8 - 3 7 1 8
谷　公一　 0 3 - 3 5 0 2 - 5 0 4
..........................................................

上記の水間政憲氏の文章、ブログをお持ちの方は、できるだけ、転載・拡散をお願いします。

問題が多すぎる「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名にも、ぜひご協力ください。署名数は、すでに２万２千を超えているようです。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名

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「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名

問題が多すぎる「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名などに、ぜひご協力ください。署名数は、すでに２万を超えているようです。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名

紙媒体として形に残るFAXがより効果的なので、上記オンライン署名に加え、できるだけ、議員さんたちへ直接FAXを送るのもお勧めします。

FAX抗議先　電話抗議先　メール抗議先

国籍法の一部を改正する法律（法務省）

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問題が多い「国籍法改正案」

国会議員も知らず、議論が不十分すぎる「国籍法改正案」

日本人の血税が日本人以上に外国人のために使われるかも

知事・市長、警察庁長官、公安調査庁長官などまで、外国人が就任可能に

本音が垣間見える掲示板の書き込み

本案の首謀者　衆議院議員・河野太郎　公式ブログで情報操作

認知を悪用した犯罪が後を絶たない欧州、たとえばドイツでは、認知悪用犯罪への対策として、「父子関係の認知無効のための権利を補足する法律」が成立施行されましたが、実際問題、ドイツでは、１件１件個別具体的に調べるのは、手間隙が容易でないそうです。

ドイツなど欧州各国では、すでにDNA鑑定が行われていますが、最近は、上記のドイツにおける認知悪用のような犯罪対策として、DNA鑑定と同時に、扶養義務の条件化も叫ばれています。

また、フランスなどでは、移民夫婦に子供が生まれても、お役所に出生届を出さず、いつの間にか移民家族が増えている、しかも、子供を学校に通わせない、といった問題も起きています。

反日国家に囲まれ、確たる諜報機関もスパイ防止法もなく、自己主張が苦手な日本は、ドイツ・オランダ・イギリス・フランスなど欧州各国以上に、「認知」をさまざまなかたちで悪用した犯罪が、日本の大きな社会問題になるのではないか。

日本の法務省は、DNA検査は費用がかさむとか、検体がすり替えられる可能性があるなどと言っていますが、欧州各国の現状に鑑みても、偽装認知の可能性のほうが遥かに大きいでしょう。

DNA検査は６万円前後でできるようです。
たとえば、http://www.biologica.co.jp/pat1.htm

少なくとも、DNA検査と扶養義務は絶対条件にすべきだと思われます。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名

FAX抗議先　電話抗議先　メール抗議先

ファクス抗議用テンプレ

国籍法の一部を改正する法律（法務省）

日本という国の根幹に関わる極めて重大な法案が、ごく一部の人たちによって勝手に進められてしまうのは、どう考えても、好ましくないですね。

国会議員さえ知らず、日本国民の意見反映も不十分な「国籍法改正案」や「二重国籍取得の容認」は、一種の移民政策だという見方もでき、日本国民のあいだで、慎重な議論が改めて十分なされる必要があると思います。

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国籍法改正案って何？

あなたはこの国籍法改正案を知っていますか？

国籍法改正案って何？

2008年6月、最高裁において、現行法の国籍法3条1項が憲法14条の「法の下の平等」に反するとして、違憲判決が下されたことに端を発するものです。

その結果、国籍法・改正案は日本人男性に認知してもらうだけで、婚姻関係の無い外国人女性との間にできた子供に対しても、日本国籍を与えることが可能に。（結婚要件の撤廃）

発展途上国など海外の外国人が、誰でも日本人になれてしまうと言っても過言でない法律です。

DNA鑑定や扶養義務なしに、男親が「自分のこどもです」と認知さえすれば、外国人の子供が誰でも日本国籍を取得できてしまう法案。

しかも、罰則が軽いので悪用抑止効果の点でも疑問が残り、さまざまなかたちで犯罪に利用される可能性大。

実際、ドイツ・オランダ・イギリスなど欧州各国では、「認知」を悪用する犯罪が後を絶たないため、DNA鑑定と扶養義務の必要性が見直されています。

ドイツの事例(齋藤純子・海外立法情報調査室）
http://www.ndl.go.jp/jp/data/publication/legis/23501/02350112.pdf　（5ページ目に記載）

たとえば、日本人男性が、「種付けビジネス」として、外国籍の女性に子供を生ませれば、DNA鑑定は当然パスするので、DNA鑑定を義務化するだけでは不十分であり、また、欧州各国における「認知悪用」犯罪事例に鑑みても、DNA鑑定と同時に、男親の扶養義務も絶対条件にする必要があると思われます。

考えられる悪用例

DNA鑑定と扶養義務を条件としない「日本国籍付与」、さらに「二重国籍容認」は、スパイ防止法もなく、拉致問題や竹島問題などが未解決の日本の現状では、反日国家のスパイや国際テロ組織に悪用される可能性も大いにあり、国家安全保障の点でも問題があるといわざるを得ません（日本国内には相当数の外国のスパイや工作員が暗躍してます）。

この国籍法改悪を阻止するための署名があります。

「国籍法改正法案」と「二重国籍取得の容認」に断固反対する署名

そして、各議員の方へ、FAX・電話・メールで陳情・依頼するのも大変効果的。

議員さんへのFAX・電話・メール一覧

国籍法改正案まとめWIKI

国籍法改正案の正体

来週18日（火）午前中に法務委員会にて国籍法改正に関する審議が３時間なされ、その後、採決。その日の午後に本会議へ緊急上程とのこと。

来週18日（火）に採決がなされ、その日の午後、本会議へ緊急上程とのことで、あまり時間がないので、この週末、国籍法改悪反対の国民の声を、議員さんたちへ、送りまくる必要があります（私もFAX送ってます）。

国籍法改正案

偽装結婚で子どもに日本国籍

偽装認知〜不法滞在　新たな手口〜

主に中国人犯罪者の間で、「偽装認知」という不法滞在の新たな手口が広まっている。中国人同士の子供を、謝礼と引き替えに日本人に「認知」させ、子供に偽の日本国籍を取得させることで、母親自身も不法滞在から合法滞在に変えさせる手口である。

プライバシーや人権擁護の観点から、現状では当事者が秘密の暴露をしない限り、「認知」の真偽は、入管や警察当局にも、殆ど見破ることが出来ない。（クローズアップ現代「偽装認知〜不法滞在　新たな手口〜」[04/07]　放送予告文）

門司港覚せい剤332キロ押収/逮捕の男は中国マフィア関係者「五指に入る大物」と捜査幹部

覚せい剤密輸容疑で逮捕の男、頻繁に日中間行き来

嶋田徳龍容疑者は、もともとは中国人で中国籍だったが、日本に帰化した人物で、中国マフィア組織の関係者だったことが判明（しかも五指に入る大物中国マフィア）。

中国語を活かし、中国のマフィアと日本国内の暴力団組織との密輸仲介役として、覚せい剤の買い付けに行った後、下見などで港を訪れた疑いがあるとみて、密輸密売ネットワークの解明などが進められています。

韓国人の女に長期在留資格を取得させるため「宣教師」が偽装結婚300組ホームレス男性使う

残留孤児の２世・３世がマフィア化　同胞からみかじめ料取り勢力拡大

偽の婚姻届提出した疑いでﾌｨﾘﾋﾟﾝ人の女逮捕

国籍法改正案まとめWIKI

まもなく更新再開です。

このブログは、私自身の仕事量がぐっと増えたことや、身内の健康問題など、いくつかの事情から、しばらく放置状態でしたが、まもなく更新を再開します。

ブログは当分の間お休み

当方かなり多忙になってきたゆえ、このブログは当分の間お休みさせていただきます。

エディタのほうもログインしなくなりますので、なにとぞご理解ください。

また時間的余裕ができ次第、当ブログの更新を再開したいと思ってはいますが、いまのところ、更新再開の時期は未定となっています。

それでは、また、いつかお会いできれば。

追記：まもなく更新を再開します。

シルクロードでの核実験

海外旅行でシルクロードへ行く日本人観光客は少なくないと思いますが、シルクロードの要所だった楼蘭の近くには、中国の核実験場があり、核実験が繰り返し行われています。

シルクロードでの核実験

真silkroad?

海外旅行でシルクロードへ行く予定のある方は、上記サイトなどで、事前にできるだけ調べたほうがいいですね。

ウエイトトレーニング

やたらと細い男性がいたら、

You must pump iron and eat more!
キミは、ウエイトトレーニングやって、もっと食べなきゃ！

という一言が使えます。

備考：「pump iron」ウエイトトレーニングをやる

ハロウィーンの山手線

Gaijin train Yamanote Halloween

山手線ハロウィーンパーティー（品川駅） 2006 - Part 2/6

もし、同じような騒ぎを、例えば、ニューヨークの地下鉄でやったら、おそらく、相当な顰蹙を買い、場合によっては、怒った乗客から殴られたり、警官に逮捕されたりするでしょう。動画を観て感じるんですが、残念ながら、日本人はナメられてますね。

この傍若無人な山手線ハロウィーンパーティーは、日本人の参加者もいるそうですが、日本人なら、こうした騒ぎを止めさせる側ではないでしょうか。

このまま毎年、山手線ハロウィーンパーティーの騒ぎが繰り広げられるのを許していると、山手線ハロウィーンパーティーは、一部の外国人のある種の文化として、日本に定着することが予想されます。

しかし、多くの乗客が乗っている電車という公共の場を集団で占拠し大騒ぎする行為は、決して許されるべきではなく、日本に定着させてはいけないと思います。

一部の非常識な外国人による傍若無人な振舞いが原因で、日本人の外国人全般に対する感情が悪化し、真面目で親日的な外国人の方々にまで迷惑が及ぶおそれがあり、日本人も不快な思いをし、また、真面目な外国人も不快な思いをして、誰も得しない皮肉な事態を招いてしまいます。

実際、私の周りの外国人の友人知人たちは、「ああいう山手線騒ぎは、外国人の信用にもかかわるから、ホントにやめてほしい」と言っています。

もし、このまま、山手線ハロウィーンパーティーが、一部の外国人のある種の文化として日本に定着したら、彼らは、「これは自分達の文化なのだから、規制するのは外国人差別だ」などといった主張さえ始めるかも知れず、近い将来、日本文化との深刻な文化摩擦の遠因にもなりかねません。

傍若無人な山手線ハロウィーンパーティーに参加してる外国人たちが、どういった考えで参加しているのか、日本にいる外国人が集まるサイトをいろいろ読んでみました。

山手線ハロウィーンパーティーに参加している外国人の１つの考え方として目に付いたのは、「日本人は人生の楽しみ方を知らないから、オレたちが教えてやるんだ！」という発想です。

電車という公共の場を集団で占拠し大騒ぎする行為が、人生の楽しみ方の１つだとは思えませんが、「山手線で騒ぐことで人生の楽しみ方を教えてやるぞ」といった考え方をしてる外国人が一部にいるのは、まず間違いないようです。

車内の電灯を壊したり、雄たけびをあげたり、彼らの行為は度が過ぎているゆえ、JR・警察・公安は、もっと厳しく対処しても良いのではないでしょうか。

上にも書きましたが、山手線ハロウィーンパーティーは、日本に定着させてはいけないと思います。裁判沙汰にもなるような大きな文化摩擦は、なにげない小さな摩擦から始まります。

今年２００８年は、１０月３１日の夜８時頃から予定されているそうなので、その日時に東京・山手線を利用される方は、気を付けて下さい。

金曜の夜８時の東京・山手線、けっこう混んでますが、そんな時間帯を選ぶとは、これまた挑戦的ですね。

国民が知らない反日の実態

秀逸なサイトがあるので、改めてご紹介します。

国民が知らない反日の実態

海外、とくに欧米先進国から、日本のマスコミ報道を眺めたときに感じることの１つとして、「なぜ、日本のマスコミや知識人は、日本という国そのものまで否定するような言辞を弄するのだろうか」、という素朴な疑問があります。

ときの政府に対する建設的な批判なら分かるのですが、日本の大手マスコミ（野党もそうですが）は、感情的な揚げ足取りとしか思えない記事が多く、日本人が自らの国である日本という国家の存在まで否定するが如きは、世界的にみても珍しく、ちょっと異様な感じがします。

日本のマスコミ報道は、なぜ反日的なのか？

そもそも、反日的とはどういうことなのか？

なぜ、日本のマスコミ報道は反日的なのか？

日本のマスコミ報道が反日的だと、日本国民の日常生活にどういう影響があるのか？

日本のマスコミが報じないけれど大事なこととは、具体的には、どういった事実や情報なのか？

ところで、マスコミは、確か、先の自民党総裁選の時は、「政治的空白を生む」などと批判していたと思いますが、にも関わらず、ここへきて、今度は、「早く解散総選挙をやれ！」と言うのは、いまひとつ説得力に欠けます。

世界的な金融危機が日本の株価や実体経済にも少なからず影響し、お隣の韓国経済は破綻の危機があるといった緊迫した状況においては、税金を８００億円も使って選挙をやるよりも、日本経済の安定化が先決だと思われます。

韓国経済の危機などは大きなニュースになるはずで、実際、欧米のメディアではしっかり報道されていますが、日本のマスコミでは全くといってよいほど報じられません。こうした事例１つにも、日本のメディア報道の偏向ぶりが現れています。

日本のマスコミが報じないけれど大事なことがまとめられたサイト「国民が知らない反日の実態」。

さまざまな有志の方々が作成されているようで、総合的な情報サイトとして非常に有益です。少し時間をかけて読んでも損はしませんので、一読をお勧めします。

国民が知らない反日の実態

リンゼイさん殺害事件

【動画】指名手配中の容疑者「市橋達也」

２００７年に千葉県市川市で起きた英国籍の英会話講師リンゼイ・アン・ホーカーさん死体遺棄事件で、英紙タイムズ（電子版）が、「日本の警察は容疑者が自殺したと断定、捜査態勢を近く縮小する」と報道しました。

ところが、佐藤勉国家公安委員長は、２４日の閣議後の記者会見において、「（自殺は）全く聞いていない」とし、捜査態勢縮小も一切ない、と全面否定しています。

英紙タイムズ（電子版）の記事は正確ではなかったようですね。

市橋達也容疑者の行方について、ネット上でも様々な推測がなされていますが、市橋達也容疑者はどこへ行ったのでしょう。

逃亡して長期にわたり見つからない場合、なんらかのかたちで協力者のいるケースが少なくないですが、この事件でも、もしかしたら、市橋達也容疑者をかくまったりしている協力者の介在があるのかも知れません。

いずれにしても、市橋達也容疑者が１日も早く見つかることを願うばかりです。

行徳警察署・情報をお寄せ下さい

ひとこと英語表現２

女優の長谷川京子さんとポルノグラフィティのギタリスト・ハルイチこと新藤晴一さんが結婚。

Kyoko and Haruichi,
they've been in seventh heaven since they got fell in love.
京子とハルイチ、彼らは、恋に落ちて以来、最高にしあわせだ。

というような感じなのでありましょうか、お二人は。

備考：「in seventh heaven」最高の幸せを感じている状態です。